マツダの発電用ロータリーエンジン 

headlines.yahoo.co.jp

 

マツダがロータリー・エンジンを電気自動車のレンジエクステンダー(発電用エンジン)として復活させるという噂はどうやら本当で、しかも予想より早く登場するかもしれない。オランダの自動車メディア『AutoRAI』が、欧州マツダの販売・顧客サービス部門バイスプレジデントにインタビューを行ったところ、マツダが2019年に電気自動車(EV)を投入する予定で、発電機としてロータリー・エンジンが採用されると語ったという。

【一部参照】

 ロータリーエンジンの特徴として小型で高出力があり、これば採用をされる主因ではなかろうか。燃費が悪いデメリットもあるが、発電機として回転数を最適化すれば実用的な物になる可能性はある。

マスコミの論調は、近い将来EVでなければ生き残れないような感じであるが、EVはあくまで近距離用のセカンドカー用であり、日本では軽自動車やコンパクトカーに相当するクラスに広まると思う。

年に数回、長距離を移動する人は、エンジンの車か、発電機としてエンジンを積んだ車が選ばれると思う。

理由はいくつかある。

①大前提として、現在一番有望なバッテリーの材料であるリチウムの資源量の限界がある。すでに価格は高騰している。それゆえ、大容量の蓄電池を車に搭載することは難しくなるだろう。発電機付きEVは電池容量が非常に小さくすることが出来る。

②寒い地域の人は、肌で感じているが、人間は寒さに弱い。たまに大雪で閉ざされることがある。実際に閉ざされたことのある人は、少ないが、いつ何時自分がそうなるか分からない。EVは暖房も電気を使い、消耗が早い。しかし、エンジンはアイドリングの熱を暖房に使える。しかも、燃料缶に予備燃料を備えることが出来る。一回でもEVゆえに死亡事故があれば、売れなくなってしまう。EUもアメリカも非常に寒いぞ。

真剣に購入を考えたとき、想像力のある人はエンジンのある自動車のメリットに気づくだろう。

 

 

 余った自然エネルギーの活用

agora-web.jp

【要約】

ウラン資源は限られ、高速増殖炉が実現しないと脱原発する必要がある。

・海水ウラン捕集は、無限にあるが、燃料にするまでに莫大なエネルギー必要。

再生可能エネルギーは大規模に導入すると、消費しきれない電力を作り、貯めるのも難しい。

・海水ウランの回収や濃縮を、余った自然エネルギーを使って行うと貯蔵できる。 

 

 

 

コストを考えると実現性は難しいかもしれないが、非常に興味のある話である。

https://sankoukai.org/secure/wp-content/uploads/untold_stories/takahiro-hirotsu_final.pdf

実際、陸上ウランはすでに採算が合う可採年数は数十年であり、石炭やLNGと比べ、極端に短い。さらに、中国は100基単位で原発を建設中である。原子力は近い将来採算が合わなくなる。

どうしても自然エネルギーは自由気ままで、高品質な電力を乱す暴れん坊である。今は高額で買い取っているが、バックアップ電源が対応できる範囲で買い取るようにし、許容量以上の電気は、タダ同然に買い取って活用するなら、エネルギーが国産化できそうだ。

家庭用、車用蓄電池に貯めるのは多くても数時間から1日程度分。これは揚水発電の代わりとなる。

次に水素またはアンモニアにして貯蔵して、LNG発電に混ぜたり、燃料電池にしようする。数日から数ヶ月の変動に対応できる。

海水ウラン濃縮は、年単位の貯蔵として使うことになるだろう。

問題は、太陽光なり風力発電のコストをいかに抑え、電力利用先の技術革新が待たれる。

 

 

 

中国軍事力増強

【社説】中国「強軍の夢」は韓国の悪夢-Chosun online 朝鮮日報

 5日に開幕した中国の全国人民代表大会全人代)で中国政府は、今年の国防予算を昨年より8.1%多い1兆1100億元(約18兆3900億円)に策定したと発表した。

(中略)

 まだ見掛けの上では、中国の国防費は米国(7160億ドル=約76兆円)の4分の1の水準だ。米国は先月、国防費を前年比で13%増やした。

(中略)

 習主席は「2050年までに米国と肩を並べる一流軍隊を作る」と語った。中国は建国100周年に当たる2049年までに、経済力でも・軍事力でも米国に追い付くことが目標だ。

【一部参照】 

中国は、日本のGDPを華麗に追い抜いて、今や2倍以上になった。アメリカの半分である。人によっては、ソ連邦のように統計は事実では無いので、最悪日本よりまだ少ないという識者もいる。実際、そんなに大きくないと思うが、公表した軍事費は巨大だ。これには、開発費が入っていなければ、同額以上の予算を使っている武装警察(警察以上、軍隊以下)も入っていない。合わせると40兆円以上になるだろう。

無理な数値化と思えば、ほとんど社会保障が無い国なので、日本の社会保障費に相当すると考えると納得。

どんどん空母を作ってコストをかけたらいい。潜水艦と対艦ミサイルの標的でしか無いから。

日本は、にこにこしながら、相手の嫌がる対策を淡々とすればいい。

しかし、アメリカの予算はすさまじい。

日米安保の最大のメリットは、傍若無人なアメリカと戦わなくてよいことにある。納得。

思いやり予算」なんて微々たるもんだな。

 

 

政府専用機更新

www.hokkaido-np.co.jp

政府が首相や皇室の外国訪問などに使用している政府専用機について、2019年度から使用する後継機が、今年8月に航空自衛隊千歳基地千歳市)に配備されることが1日、分かった。専用機は2機で運用され、千歳基地に常駐して空自特別航空輸送隊が運航を担っている。更新は1991年の導入以来初めて。政府関係者が明らかにした。

 後継機は米大手航空機メーカー・ボーイングの「777―300ER」。現行機よりやや大きい全長73・9メートルで、主翼垂直尾翼に日の丸、胴体部に流線形の赤いラインが描かれる。エンジンは4基から2基となり、大幅な燃費向上が見込まれている。

 後継機は現在スイスで内装を工事中。1号機が8月、2号機は12月に千歳に到着する予定だ。既にパイロットや整備員、空中輸送員の訓練が始まっており、19年4月から使用される。

【一部参照】

 

 

政府専用機ボーイング747(通称:ジャンボ)からボーイング777に更新される。運用は自衛隊が行っており、かつて専用機が無いときに中東の紛争で、自衛隊に長距離飛行機が無く、民間航空機も拒否し、トルコに国民を救ってもらったあと、購入と言うことになったと思う。

通常、外国に行くときは民間航空会社の飛行に乗るが、それでも帰国するときはJALやANAの文字に心躍る。

ましてや、緊急事態に日の丸を掲げた飛行機が迎えに来たら、感動するだろう。

普段は、政府首相や皇室外交に使われるようだが、先日、河野外務大臣が、専用機ほしいって言って叩かれていた。

しかし、今までの日本に害をなす「害務省」のなかで、よく外交をしていると思う。父は大罪人であるが、それを覆すほどの実績を残してほしい。

当然、外交にはフットワークが大事。だからといって、別機種を買うとメンテナンスなどの運用にとんでもない費用がかかる。

ここは、初期費用がかかるがもう一機買って、予備機的に外務省優先使用してもよいのではなかろうか。

国会に拘束する慣習をやめるのが先か?

平日に行けなくて、先日、休日に中国の要人と無理を言って会っていたなんて、馬鹿な借りを作っていたなあ。

 

 地熱発電新設

www.sankei.com


 天候や昼夜に関係なく安定的に発電する純国産のクリーンエネルギーとして注目されている「地熱」。国も規制緩和などで利用を後押ししている。そんな中、秋田県湯沢市で今、「山葵沢(わさびざわ)地熱発電所」(4万2000キロワット)の建設工事が2019年5月の営業運転開始を目指し着々と進められている。Jパワー(電源開発)などが出資する湯沢地熱(同市)が事業を手掛けており、予定通りいけば、東京五輪パラリンピックの前年に、国内23年ぶりの1万キロワット超の大規模地熱発電所が稼働することになる。

 日本の地熱資源量は2300万キロワットで、米国(3900万キロワット)、インドネシア(2700万キロワット)に次ぐ世界第3位の地熱資源大国となっている。ただ、その豊富な資源ほどは利用が進んでおらず、地熱発電の設備容量(計約52万キロワット)は世界第10位に甘んじており、今後の利用拡大が期待されている。

 そんな中、Jパワーは現在、三菱マテリアル三菱ガス化学と共同で設立した湯沢地熱を通じて山葵沢地熱発電所の建設を進めている。建設場所は、岩手、宮城、山形3県の県境からほど近い秋田県湯沢市の山間部。総面積約16万平方メートルにわたり、蒸気を取り出す井戸(生産井)、熱水を地下に戻す井戸(還元井)の掘削や発電所本館、タービン・発電機据付、配管・蒸気処理装置などの工事等が行われている。Jパワーは宮城県大崎市の鬼首地熱発電所(出力1万5000キロワット)の運転・保守を、1975年から40年以上にわたり行ってきた。同発電所は2017年3月に運転を停止し、最新設備への更新を計画している。この長年の地熱発電の経験と知見が、今回の山葵沢地熱発電所の開発にも活かされている。

 山葵沢地熱発電所の出力4万2000キロワットは、地熱発電所として国内5番目の大きさ。出力1万キロワット超の地熱発電所は、96年11月に営業運転を始めた九州電力の滝上発電所(2万7500キロワット、大分県九重町)以来で、予定通りいけば実に23年ぶりの大規模地熱発電所が稼働する。

 地熱の“正体”や地熱発電の仕組みを説明してから、山葵沢地熱発電所の建設工事の進捗状況に触れることにしよう。

 日本は110もの活火山がある世界有数の“火山国家”。火山地域の地下数キロメートル~十数キロメートルには、地下深くから上昇してきたマグマが溜まっている場所があり、約1000度で周囲の岩石や地表から浸透してきた水を熱している。加熱された水は高温の蒸気や熱水となって、水を通しにくい岩盤の下などに溜まる。その蒸気や熱水が溜まっている場所を地熱貯留層(地下約1000~3000メートル)という。

 地表から地熱貯留層まで井戸を掘って、高温・高圧の蒸気や熱水を取り出してタービンを回し、発電するのが地熱発電だ。蒸気による発電には2つの方式がある。1つは、蒸気と熱水が混ざった地熱流体から気水分離器を使って蒸気を取り出し、その蒸気でタービンを回し発電するシングルフラッシュ方式。もう1つは、気水分離器で分離したまだ温度の高い熱水からさらに低圧の蒸気をつくり、2種類の蒸気でタービンを回して発電するダブルフラッシュ方式である。

【一部参照】

 

 

潜在的な資源量と、太陽光や風力と違い計画的な発電が可能な地熱発電は今後も協力に推進していく必要があると思う。太陽光発電と風力は、気ままな発電で、必ずバックアップ発電が必要になる。バックアップ電力の火力発電は急激な需要と発電の変動を調整するために、一定レベルで運転を続けている。なので、すべてを太陽光発電風力発電に頼ることは出来ない。

使い勝手の悪い自然エネルギーの中でも、安定電源となり得る地熱発電は純国産発電で、タービンなどの発電設備は国内企業が世界のシェアを確保している。温泉が枯れてはいけないので地元の反対が強くなかなか新設されることが無かったが、ついに新設されるようだ。

メリットの大きい地熱発電ではあるが、問題もある。常に新しい井戸を掘る必要があるうえ、必ずよい井戸を掘り当てられるわけでは無い。穴を掘る技術、適切な井戸の位置の調査技術など、課題は多い。

せめて水力に匹敵する量が発電できる時代が来ればよいなあ。

 

 

情報収集衛星 光学6号機

www.sankei.com

政府の情報収集衛星光学6号機を搭載したH2Aロケット38号機が27日午後1時34分、鹿児島県の種子島宇宙センターから打ち上げられた。衛星は予定の軌道に投入され、打ち上げは成功した。正常に機能すれば核・ミサイル開発を続ける北朝鮮の監視強化に役立つ。

 光学6号機は、設計上の寿命を超えて運用している4号機の後継となる衛星。デジタルカメラのようなセンサーを搭載し、日中の晴天時に地上を撮影する。

 識別可能な物体の大きさを示す解像度は、車の種類が判別できる約30センチとみられ、約60センチとされる4号機の2倍に向上。運用中の5号機とほぼ同じで、高精細画像をより高頻度に撮影できるようになる。開発費は307億円、打ち上げ費用は109億円。

 光学衛星の解像度は当初、米国の民間衛星を下回っていたが、5、6号機は同等の水準だ。高性能化は世界的に進んでおり、米偵察衛星の解像度は少なくとも約20センチに達している。

 情報収集衛星は光学衛星と、夜間や曇りでも撮影できるレーダー衛星の各2基がそろうと、地上のどこでも1日1回撮影できる本格運用が可能になる。現在は光学2基、レーダー4基の計6基が稼働している。
近年は北朝鮮情勢の緊迫化に伴い、ミサイル関連など北の軍事施設の撮影回数が急増。政府関係者は「最近はフル活用している」と話す。

 

 

【一部参照】 

 平成10年のテポドンを契機に導入された情報収集衛星だが、もう20年になったのかと思うと驚きだ。

当初は、低い解像度で批判もあったが、精度も数もそろったようだ。しかし、運用する上で高い精度は重要だが、それ以上に画像を分析する人の養成が必要である。

果たして日本の自衛隊に十分な分析官が養成されているだろうか。そこが気になる。

 

 

国産ロケットの将来性

継続すべきか日本のロケット打ち上げ | NEXT MEDIA "Japan In-depth"[ジャパン・インデプス]

・国産大型ロケット「H2A」38号機の打ち上げ成功。

・国産ロケットは米露欧中にコストで既に負けており今後改善の見込み無し。

・日本の宇宙開発には費用対効果の検討がないため、国家にとって無駄遣いでしかない。

 【一部参照】

 国産ロケットの将来性が無いらしい。

いくらお金を投入しても勝てないなら確かに無駄遣いと言える。過去、国策会社で半導体を製造したことがあるが、結局外国企業に売却となった。

技術として国内にロケット技術を持ち続けることは、安全保障の観点からも必要である。しかし、過去、高価であったロケットのコストが大幅に下がりだした。安全性はそのままに。

損切りは必要である。

安全、確実性は十分に高まったが、このまま出費を続けるより、次世代ロケットの研究に取り組むことは出来ないだろうか。

ホンダジェットが昨年の売り上げ一位(同クラス)になったが、イプシロンや、電柱サイズのロケット「SS―520」のように、競争力のある部分に力を入れていくとよいのでは?

衛星打ち上げのみを考えれば、今後、小型化が進むので、重量級の打ち上げ能力は需要が減るのでは?

ただ、先進国が重量級のロケットを作るのは、月、火星探査を想定しているのかな?