ミニ氷河期か

 

 

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 ミニ氷河期がやってくるのか――。22日は、首都圏でも積雪するなど、大寒波が日本列島を襲った。今冬は北米やロシアなど世界各地が極寒に見舞われている。ロシアは氷点下68度を記録した。それもそのはず。実は、地球は「温暖化」ではなく「ミニ氷河期」に向かっているというから驚きだ。

 2015年、英国ノーザンブリア大学のバレンティーナ・ザーコバ教授は、太陽の活動は2030年代に現在の60%にまで減少し、ナント97%の確率でミニ氷河期が到来すると発表した。本当にそうなるかもしれない不安が強まっている。根拠は今起きている現象と前例だ。太陽の活発さの指標は黒点の個数だが、現在、激減中なのである。

 国立天文台の担当者が言う。

「たしかに2014年をピークに黒点は減少に転じています。毎日観測している黒点の平均個数は、14年2月が102.8個なのに対し、昨年11月5.7個、12月8個です。最近は全く観測できない日もしばしばです。約300年前、世界が寒冷化した時と状況が似ていますが、メカニズムは分かっていません」
 300年前――黒点が極端に少なくなったのは、1645年から1715年までの70年間。地球の平均気温は約1.5度下がった。これがミニ氷河期である。ロンドンのテムズ川やオランダの運河は凍りつき、江戸時代の日本では飢饉が頻発した。

 さらに、寒冷化の要因は太陽の活動低下だけではない。

 立命館大環太平洋文明研究センターの高橋学教授(災害リスクマネジメント)が指摘する。

「今は太陽と地球の距離が離れるサイクルに入っています。加えて、ロシアのカムチャツカ半島パプアニューギニアなど世界各地で火山噴火が相次いでいます。火山灰は高度1万5000メートルまで上がります。ここは空気の流れが穏やかで、灰が滞留しやすい。灰の層が地球に届く太陽光を遮るため、地球は寒くなるのです。寒冷化に向かう現象はいくつもみられ、学者の間では、地球温暖化について、懐疑的な見方が広がっています。地球温暖化原発推進の格好の口実ですから、寒冷化の現実が隠されている面もあるのです」

 今からミニ氷河期に備えた方がよさそうだ。

 

 地球温暖化論が世界中を席巻していた時期から、やっと氷河期の話がされるようになった。

太陽の黒点が少なくなっていることはずいぶん前から言われている。10年くらい前か。黒点が少なくなると、過去の経験から地球が寒冷化したことが記録として残っている。ロンドンのテムズ川が凍った時代だ。

黒点の減少から、何年後かは平均気温からも寒冷化が見て取れるようになると、黒点の研究者は言っていた。本人も笑いながら、当たったら仮説が証明されるなといった軽い感じであったが、実証されてしまった。

寒冷化は非常に危険な兆候である。

温暖化で危険なのは台風の巨大化や高潮、などであるが、寒冷化で危険なのは、食料の減産ある。多くの飢餓を生む。

飢餓はさらに紛争を助長し、戦争へとつながる。

前回のミニ氷河期は70年続いたとのことだが、困った時代になりそうだ。

 

食料を制する者は世界を制す。アメリカの穀倉地帯の地下水は取り過ぎで時期に砂漠になる可能性もあり、農業人口の減少は危険であるが、大規模農業へと集約し、人口減少と合わせて、日本の自給率を上昇につなげることが必要であろう。

ちなみに、世界的に奇異なカロリーベースの食糧自給率38%ではなく、世界基準の生産価格ベース68%ある。

日本の食料自給率:農林水産省

TPPが成立すれば、国産の高級食材は海外にもっと売れるようになるだろう。そして、貧乏になっていく日本人は安い輸入食材を食べるようになるのかな? 

 

 

常勝株ジャーナル

独立トイレ

 

 

ニシム電子工業(福岡市)は2月1日、太陽光発電リチウムイオン電池を搭載し、水道や電気などのインフラが不要で、汚泥が発生しない完全処理型の水洗トイレ「TOWAILET(トワイレ)」を開発したと発表した。2018年度中に販売開始する予定。販売価格は700~800万円が目標で、年間100台の販売を目指す。

 汚物の粉砕技術と処理能力の高い微生物を利用し、排泄物を水とCO2に分解する。汚泥はほとんど発生しないため汲み取り不要。水はフィルターで大腸菌や不純物を除去した上で洗浄水に再利用するため、水の補給や下水道設備も不要となる。システムメンテナンスは年1回程度。

 利用場面は、災害時の避難場所となる学校や公園、山岳など環境保全が必要な場所や観光地、人が集中して集まるスポーツイベントや大会、コンサートなどの大型イベント、大型船舶での利用など、さまざまな場所を想定している。

 1室タイプと男女2室タイプの2モデルを用意。いずれも処理能力は1日300回で、1回あたりの処理水量は6L。初期投入水量は3.0t。電源は太陽光パネルが1.5kW、リチウムイオン電池が8kWh。消費電力は400W。太陽光パネルおよびリチウムイオン電池のメーカーは現在検討中。

 

以前から同様に、微生物を利用したトイレはあったが、水洗で自前のタンクを持ち、メンテナンスフリー、かつ量産を前提としている。

700~800万とは非常に安い。公園には汚い、薄暗いトイレがあるが、これを設置すれば比較的簡単、安く設置でき、メンテナンスもいらない。もちろん、掃除の委託契約はいるだろうけど。

水も浄化して循環するため、初期の3tの水で補給は不要。

手を洗う水はどうするのか?気になるところで、HPのQ&Aを見ると、「人が直接触れる水は、トイレの洗浄水とは別に浄水をタンクに貯めてろ過して利用しています。雨水を再利用することも検討中です。」とある。

安心の設計である。

これなら、富士山にも設置が出来るのでは?登山客のあまりの多さに、富士山から流れる地下水はすでに大腸菌に汚染されていると聞いたことがある。ただ、一日300人では、いったいいくつ設置しなきゃならんのか。入山規制しか無いかな。

 

また、下水道の無い地域では、浄化槽の設置が義務づけているが、大量の水を必要とする。このシステムを家庭用に小型化すれば、売れるのでは?50~100万する浄化槽に対抗するには、まだまだ量産して、コスト削減をしないといけないが。

浄化槽の市場を奪うことができれば、これはデカい。

  

 

常勝株ジャーナル

次世代充電池「全固体電池」

 

  

EV向け本命 5分で完全理解「全固体電池」 | 日経 xTECH(クロステック)

 

「全固体電池」の特徴

・安全性の向上

・超急速充電可能

・大容量化

・自己放電が大幅減

・設計の自由度あり

 

 現在、大容量の蓄電池と言えば、リチウムイオン電池が有名である。劣化や発火の問題もあるが、ずいぶん改善されているようである。

しかし、急速充電、大容量化といった、今後EVに必須な能力を秘めている「全固体電池」がまもなく製品化されそうだ。

大容量で安全かつ安価な電池が普及すると、自然エネルギーのようにいわゆる「汚い電気」が有効に活用できるようになる。

太陽光発電と大容量の蓄電池、排水処理する浄化槽。あとは井戸でも掘って浄化するれば、人口減少の社会で維持管理に多大な費用がかかる公共施設を減らすことができる。

行政が管理するのは、道路と災害対策とゴミ処理だけになる。かな?

蓄電池は社会構造を根こそぎ変える可能性がある。

 

 

ドイツのEV

 

  

japan-indepth.jp

・世界的にEV(電気自動車)シフトが過熱、特に米中で進行中。

・ドイツの3メーカーもEVシフトを急速に進める計画表明。

・ただ中国等でEVが増えるとCO2排出が増えるとの試算もある。

 

 現在の内燃機関(エンジン)は、日本とドイツが圧倒的に強い。なので、ドイツを除くヨーロッパ諸国、中国はEVにシフトし、自動車産業の勢力図を変えようとしている。

内燃機関をやめ、EVにシフトしないと生き残れないといった論調が主力になっている。

もちろん、EVを作らなくてよいわけでは無いが、特に寒い地域(ヨーロッパ)では、内燃機関が必要では?燃費を考えれば、ディーゼルかハイブリットしか無いのでは?と思う。

なぜなら、寒い地域では、暖房が必要で、内燃機関では、排気熱を利用することが出来る。しかし、EVでは電気を大量に消費してしまう。そして、購入する人にとって、冬、吹雪に遭って身動きが取れなくなったとき、電池残量がみるみる減少する状況を想像したとき、長距離ドライブに使用する車にEVが主力になる可能性は少ない。

万が一を想像する能力があれば、自分と家族の命を環境のために、リスクにさらす人は、寒い国では少ないであろう。

当然、アメリカでも同様である。時々、日本では想像も出来ないような厳冬の年がある。

よって、内燃機関で無ければ、燃料電池(水素)にシフトしたのは間違いでは無い。まあ、内燃機関のままかハイブリットで問題はなかった。トヨタの戦略は間違ってはいなかったと思う。

日本でも、東日本や冬の雪山に行く人は、ドカ雪で閉ざされることを想像すると、EVの選択は、いつか凍死のニュースを聞くことになるだろう。だいたい、救援に行くにしても電池を持って行くのか?携行缶に燃料を持って救援は簡単だけど。

冷房は効率がよいので電気自動車の選択肢はあると思うので、暖かい国ではEVが普及するだろう。沖縄みたいに狭い地域なら、今の電池性能でも、価格が下がれば今でもEVが有利だと思う。

 

しかし、特に中国でEVシフトが進み、内燃機関が駆逐されそうである。それは、表向き、現在の大気汚染対策としてEVが有効としている。大気汚染の主な原因は石炭発電と工場の排煙で、最新の内燃機関は大気汚染に対してそんなに悪影響はないのではないか?

冷静に考えれば、エンジンが作れない中国が、日本の自動車産業をつぶす目的でEVシフトすることが理由と思う。

しかし、中国は電力供給が全く間に合っておらず、自動車を電気で動かすとますます効率の悪い石炭発電と危険な原子力発電、非効率な太陽光発電を大都市に向けて送電線でつなぐ努力が必要となる。

今後、自動車用電池生産が間に合わないことが予想されている。また、リチウムが足りない。大幅な電池記述のブレイクスルーが必要である。

問題山積のEVであるが、今更ドイツ以外の国で日本以上の内燃機関を作ることは出来ない。そうであれば、今後、30年は内燃機関に磨きをかけつつ、EVの技術革新を進めて行くことになるのかな?

取りあえず、日産のリーフみたいなコンパクトカー(セカンドカー)として、近隣移動用としてのEVは非常に相性がよいと思う。

 

 

学ぶ

 

 

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・強い学びは自らなにかを発見した時に起きる。

・“自分がやって自分が発見する”という学びには時間がかかる。

・人が学ぶプロセスの側にいる場合は、本人が学ぶ迄待つしかない。

 
【一部参照】

子供はしょうもないことをする。

本当にくだらないことをする。自分も今思えば、くだらないことをしてきた。今でも、失敗をして学んでいる。成長が無い。ざんねんである。

「失敗は成功の母」という言葉がある。

研究や発明は、ほぼ失敗の繰り返しから発見される。進んでいる方向が間違っていて、反対方向に転身して発見するなんてのもある。

成功者はあきらめない。

本当にしつこい。天才である必要は無い。成功するまで、続ける者が成功者である。

天才は人が歩んだ最高点まではすぐにたどり着くが、その後はしつこさが必要である。

子供が失敗をすると、後始末を自分でさせている。だんだん、失敗しなくなる。

しかってもだめ。代わりに後始末をしてもだめ。

経験は重要である。

失敗をさせよう。

そういえば、子供にお金をかけるなら、物を与えるよりは経験をさせる方が財産となると聞いたことがある。

出来るだけいろいろなことを経験させ、見せ、触れ、考えさせたいなあ。

結構大変だけど。 

 

 

 

兵器の国産

 

【まとめ】

防衛省は超音速ミサイルASM-3の生産を決定した。

・ASM-3は亜音速ミサイルJSMに命中率、コスト、汎用性の面で圧倒的不利にある。

・JSMなりLRASMを購入するか、既存ミサイルをステルス化した方がよい。

 

【一部参照】

 

 国産兵器は高い。

よく聞くフレーズだ。しかし、国産化することで国内で問題解決することができる。問題の原因も分かる。修理もすぐできる。一概に悪いとは言えない。

実際、韓国など修繕のための部品待ちで稼働しない兵器がたくさんある。稼働率で言ったら、高額になるライセンス生産している日本が圧倒的に高い。

ただし、これが鉄砲の弾なら、安かろう悪かろうの玉を大量に安く備蓄することは悪いことでは無い。

なので、国産はモノによる。

上記の国産対艦ミサイルはどうだろう。

安い速度の遅い従来のミサイルをたくさん購入した方がよいと言っている。全くその通りであるが、攻撃を受ける可能性がある国にとってはどうであろう。

ボクシングで、相手のジャブが2倍打ってくるボクサーと、いつキックが来るか分からないキックボクサーとの試合だとどちらが怖いだろうか。

ジャブの数が10倍なら分からないが、キックボクサーのほうが怖いのでは無いだろうか。これは、抑止力となる。

日本に戦車は不要という人がいる。しかし、戦車があると言うことは、侵略者も戦車に対抗する戦力が必要となる。これが抑止力である。

一方で、コストの問題があるのでなんでも導入すべきとは言えない。

金があるなら、100万円もする自転車を買えばよいが、なければママチャリを買う。移動するという点では、同じで、目的とコストを検討して購入すべきであろう。

ただ、抑止力、国家の存亡、日本の国力を考えれば、あってもよいのでは無かろうか。

近隣の国家が、イギリスと同じ対応をするか分からないが、数発しか無いアルゼンチン軍のフランス製対艦ミサイルを恐れ、フォークランドに近づけなかったことを考えれば、それが張り子の虎としても抑止力として役立つものと思う。

 

 

再生可能エネルギーを学校給食に置き換えて

 

 

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再生可能エネルギーはバックアップ電源無しには成立しない。

再生可能エネルギーを拡大することは、稼働率の低い火力発電を必要とする。

・バックアップ電源は、最大出力を出せるように30~50%程度の発電は常時行う必要がある。

再生可能エネルギーは出力が変動するため、電気の質が低下する。

 

 

 再生可能エネルギーは自由気ままな発電である。設備が増えれば、需要を超える量を発電することもあれば、全く足りないことが起こりうる。

再生可能エネルギー推進者は、理想の一日をもって説明する。慎重派は最悪の一日を理由に反対する。

なかなか理解しにくいので、イメージしにくいが聞いているうちに学校給食を思った。

電力供給を学校給食とした場合、再生可能エネルギー地産地消、火力発電は輸入作物になろうか。学校給食を地産地消のみで行う場合、天候に左右され、長雨なら不作となる。作物ができなかったので、給食の量を減らすということになる。では、豊作の年に加工し、保存すればよい。これが蓄電池になる。しかし、どれだけ備蓄(蓄電池を用意)すればよいのか。それは、年にどのくらいの危機に備えればよいのか。天候は思い通りにならない。だから、地元以外の食料供給体制を整えておく。明日いると言っても間に合わない。きっと賛成派は、給食は我慢すればよい。豊作の時に大量に備蓄すればよいと言うのだろう。しかし、それは給食費(電気代)として跳ね返ってくる。

ところで、再生可能エネルギーのほとんどは、水力発電であることを知っているだろうか。てっきり太陽光発電と思っていないだろうか。

これは置いておいて、2番目に太陽光発電、そして風力がある。風が強い日は曇っていたり、風がない日は晴れていたりすることもあるが、年に5日程度両方全くない日がある。これは平均であり、いつ、需要に満たない日が1週間続くときもある。いったい何日分蓄電池を用意すれば安心できるのか?

ちなみに化石燃料は官民合わせて200日程度備蓄がある。

こうしてみると、将来的にタダ同然で、太陽電池または風力発電と蓄電池が供給できるようになれば、再生可能エネルギーに置き換わることであろう。しかし、50年に一度、地球規模の大噴火があれば、また、エネルギーを得ることができなくなる。

こうして考えると、国家を維持するエネルギーはバランスが大事である。

ベースを担う原子力、石炭火力を地熱発電に変えていく。LNGによる変動部分を担うミドル電力は蓄電池で変動を抑える。ピークをダム発電と太陽光発電で補うことで、対処することになるだろう。ただ、冬のピークは夕方なので、太陽光は冬役に立たない。

よって、太陽光と風力、一日分を調整する蓄電池を普及は、火力発電のバックアップできる範囲とするのが限界である。